篠田博之の「週刊誌を読む」

　宮内庁の広報は本当にお粗末だ。三月五日の会見で「複数の男児の乱暴なふるまい」で愛子さまが登校拒否と発表したことが国際的な大騒動になった。あまりにも不用意な発表だが、しかし発表したからにはきちんと説明する責任がある。そのことがよくわかっていない気がするのだ。
　案の定、週刊誌は大々的な報道を展開した。その中で気になるのは、例えば『女性自身』３月23日号が表紙に掲げている「愛子さまを足蹴！登校拒否になった問題児同級生の悪態...号泣の現場！」なる話だ。実は登校拒否に至ったきっかけとされる三月二日の男児との接触は、発表された内容よりずっと深刻だったというのだ。記事では保護者の話としてこう書かれている。
　「愛子さまがお帰りになる際に、その男子児童たちとぶつかってしまったそうです。1人の足にひっかかったと聞いています。彼らは『痛えよ！お前』と叫んで悪態をつき、愛子さまの足を蹴ったそうです。そのショックのあまりに、愛子さまは泣いてしまわれたとか......」
　この話は他誌も報じているのだが、細部がそれぞれ異なる。例えば『女性セブン』３月25日号では、足を蹴ったのでなく「足を蹴る真似をした」と書かれている。『週刊新潮』３月18日号も「足で蹴るしぐさをしてみせた」と書いているが、但しこの話は今回でなく昨年七月に起きたことだとされている。さらに『週刊文春』３月18日号には、愛子さまが「首を絞められそうになった」ことがあるとも書かれている。
　週刊誌は「テレビ・新聞が報じない全詳報」などとぶちあげているのだが、肝心のところで事実関係がバラバラなのだ。どうしてそうなるかといえば、各誌の情報源である保護者自身が伝聞をもとに話しているからだ。
　もともと皇室報道は「菊のタブー」に支配され、公式発表を伝えるだけの新聞・テレビと、公式取材の回路を断たれた週刊誌の真偽不明の報道のいずれかしか存在しない。メディアとどうつきあい、情報をどう流すかというのは、行政機関にとって重要な課題だが、宮内庁はそれがひどく遅れている。今回の騒動はその典型であるような気がする。
（月刊『創』編集長・篠田博之）

　角界が大揺れだ。特に朝青龍の突然の引退は大きな衝撃だった。
過去の様々なトラブルが背景にあってのことだから仕方ないとも言えるが、今回の暴行事件についてはどうも釈然としない。事実がどうだったのか明らかになっていないのだ。
　発端は一月二十二日発売の『フライデー』２月５日号だった。初場所の最中である一月十六日早朝、泥酔した朝青龍が知人に暴力をふるいパトカーが出動する騒ぎになったという記事だった。直後に暴行を受けたのは自分だと朝青龍の個人マネージャーが名乗り出、騒動は「内輪もめ」で終息するかに見えた。
　ところが一月二十八日発売の『週刊新潮』が、それは嘘だとすっぱ抜いた。殴られたのは事件当日、朝青龍が飲んでいたクラブの責任者で、しかもケガも鼻骨骨折とひどいものだったというのだ。見出しも「水商売男性の鼻骨を叩き折った『朝青龍』」とセンセーショナルだった。
　被害者は一般人で、マネージャーとの内輪もめというのは隠蔽を図った嘘だったというこの露見が朝青龍には大きな打撃となった。逆風が吹き荒れ、ついに引退という事態に至った。ところが、その週の後半に発売された週刊誌では、実は事件はもっと複雑だったことが暴露されている。
　「金額偽装！『朝青龍』黒い示談の裏側」（週刊新潮２月11日号）「朝青龍事件『示談金２０００万円の闇』（フライデー２月19日号）などによると、被害男性は、朝青龍側が当初提示した示談金一千万円を三千万円でなければだめだ、と突っぱね、た。金額の折り合いがつかないまま、被害者は二十五日、麻布署へ被害相談に訪れた。　　　　
　結局、二十九日に示談は成立するのだが、示談書では示談金百万円と書かれているが、週刊誌によると、本当は千五百万円とも二千万円とも言われる金が動いたという。この話が本当だとしたら、騒動そのものが金銭交渉と連動していたことになる。交渉に暴力団関係者が関わっていたとして警察も関心を寄せているという記述もある。
　もうひとつ角界の話題は、貴乃花親方の予想外の相撲協会理事当選だ。改革を求める気運が広がっていることを示した、いい話だ。
（月刊『創』編集長・篠田博之）

　「小沢vs検察」戦争が相変わらず関心を呼んでいる。権力同士の闘いだから、どっちが勝っても手放しで喜べないのだが、今回の騒動の特徴は、その権力闘争の裏事情についてもかなりの情報が流れていることだ。特に検察のマスコミへのリークをめぐっては大きな論争が起きている。
　週刊誌は新聞・テレビと異なるスタンスをとろうという思いもあってか、『週刊朝日』２月５日号、『週刊ポスト』２月５日号など検察批判の大特集を組んでいる。そして当然検察リーク報道についても俎上に載せている。『週刊朝日』は「本誌にリークされた"検察情報"」と題して、同誌自身にも検察からリークがあった事実を明らかにした。
　そしてこの論争に、最近加わったのが、一月十八日に出所した三井環・元大阪高検公安部長だ。かつて検察の裏金問題を内部告発しようとして逆に逮捕され、服役していたのだが、この論争のさなかに市民社会に復帰。さっそく幾つもの週刊誌に登場して検察批判を展開している。
　例えば『週刊新潮』２月４日号ではこうだ。「"検察のリークだ"と批判が出ていますが、現役のときは私自身もやってましたからよく分かります。検察の中では"風を吹かす"と言うんです」。世論を味方につけるためマスコミに情報を流して「風を吹かす」。実際にやっていたという当事者が語るのだから説得力がある。
　実は三井さんは一昨年の収監時から私の編集する月刊『創』に獄中手記を連載してきた。獄中では一時生命の危険にさらされたり大変なこともあったのだが、復帰戦でいきなりこんなふうに検察と火花を散らすとは予想外だった。検察にとっては嫌な論客がまた一人、敵側に加わったという思いだろう。
　さてもうひとつ話題になっているのが、角界での貴乃花旋風。相撲協会理事選に異例の立候補を行ったのだが、その理事選直前に『FLASH』２月９日号が「流出したヤクザ"同席"写真」なるものを掲載した。一昨年夏に神戸市の祭りで貴乃花親方と暴力団幹部が同席した証拠写真というのだが、スキャンダル噴出のタイミングの良さに、逆に憶測を呼んでいるようだ。

　「検察vs小沢」報道をめぐって論争が起きている。新聞報道が検察のリークに基づくとの批判に対して、新聞各紙は紙面で反論を展開。東京新聞のように論争そのものを検証する記事を掲載するものもある。
　週刊誌では『週刊朝日』が検察と大手マスコミ批判を展開している。１月29日号の表紙にも掲げられたジャーナリスト上杉隆氏の論考の見出しは「検察の狂気」。検察だけでなく、大手マスコミもあわせて「官報複合体」と指弾している。　　
　他の週刊誌は概ね小沢批判の誌面だ。特に小沢追及を続けてきた『週刊現代』は１月30日号の表紙に「小沢逮捕の可能性」と大きな見出しを掲げている。
　「政権交代とメディア」と題して報道についての特集を組んでいるのは『週刊金曜日』１月22日号だ。「ここで重要な鍵となるのは、人びとのメディアリテラシーだ」と説くのは山中速人・関西学院大教授。「政権交代後、人びとのメディアリテラシーが一段階進んだというたしかな感触がある」という。
　「テレビは検察の情報スピンに同調して首相と政権党の幹事長の金の問題を延々と取り上げているが、人びとは、当該の二人に対する批判と政権に対する支持とを区別しているように見受けられるからだ」
　検察に依拠した報道と同時にそれを批判する情報も流れるという状況が、人びとのメディアリテラシーを鍛えているというのだ。特にネット上に検察やマスコミ批判があふれている事は重要だと、これは『週刊朝日』で上杉氏も指摘していた。
　前出『週刊金曜日』では元共同通信記者の青木理氏の論考も読み応えがあった。大手紙司法担当デスクのこういう証言が紹介されている。「いつもに比べて検察からのリークが明らかに露骨」「世論とメディアを味方につけたいという検察側の意思をプンプンと感じます」
　この論争、メディアの多様化が多様な言論を作りだしていることの象徴で、興味深い。
　もうひとつ『週刊朝日』１月29日号で話題になったのが、愛知県の歯科医師のインプラント使い回し告発のスクープだ。内部告発に基づく調査報道だが、労作だ。

　『週刊朝日』１月22日号の表紙は「小沢vs検察　最終戦争」という大見出しだ。この「最終戦争」が今、急展開を遂げている。
　同誌記事で情報誌編集長の歳川隆雄氏がこうコメントしている。「検察の現場レベルはいうまでもなく、上層部も、多少"無理スジ"でも小沢に肉薄したい、できれば議員辞職まで持っていきたいという意向です」
　同誌によれば、検察側が最終戦争に打って出ようとしている背景には、このまま小沢氏の権力が強大になれば、検察組織の切り崩しに手をつけるだろうという見通しがあるからだともいう。　
　『週刊現代』１月23日号に東京地検OBのこんなコメントが載っている。「小沢氏にとっても検察は、師匠の田中角栄元首相が逮捕されて以来の"宿敵"です。そのため検事総長を民間人から起用し、次長検事、高検の検事長らを国会同意人事にしてしまうプランがあると囁かれています。検察も官僚組織である以上、人事を政治家に握られたら組織がガタガタになる。何としてでも抵抗しなければならない」
　ただ検察内部も一枚岩ではなく、石川知裕議員逮捕をめぐって特捜部と検察上層部にせめぎあいがあった、と指摘するのは『週刊文春』１月21日号だ。記事中の地検関係者のコメントはこうだ。「特捜部は"石川逮捕"の方針を固め、高検に報告を上げているのですが、これに検察上層部が難色を示した。そこから事態が一気に動き始めた。つまり、検察上層部に対する現場の不満がマスコミを通じたリーク報道という形で、一斉に噴き出していったのです」
　マスコミ報道そのものも権力をめぐる戦争に巻き込まれている。我々は、そうした背景を考えながら報道に接する必要があるということだろう。
　このほか面白かった記事は、先頃ドラマにもなったベストセラー『筆談ホステス』をめぐる裏話だ。「ドラマ化『筆談ホステス』支配人がバクロしたウソ八百」（週刊文春）「印税の奪い合いも起きていた『筆談ホステス』美談の裏側」（週刊新潮）。マスコミによって美談にされた話はかなり脚色が施されているものだ、という教訓だ。　

　正月明け最初の号で『女性セブン』がスクープを放った。１月21日号の表紙には「安室奈美恵・ロンブー淳　聖地巡恋７泊９日」の見出しが躍っていた。
　歌手の安室奈美恵とお笑いコンビ「ロンドンブーツ１号２号」の田村淳が、それぞれ十二月二十八日と二十九日に成田空港を発ってロサンゼルスに向かったのだが、現地で合流。アリゾナ州セドナで一緒に年末年始を過ごしたというのだ。
　一月六日発売の同誌に先駆けて五日付の東京スポーツでも芸能レポーターの梨元勝さんが「安室＆淳熱愛　ロス極秘旅行」という記事を書いているから、どうやら情報自体は出回っていたらしい。
　しかし、『女性セブン』が決定打となったのは、アリゾナ州フェニックスの空港で二人が手をつないでいる決定的写真を押さえ、カラーグラビアで大きく掲載したからだった。
　タレントの熱愛騒動など興味のない人にはどうでもよいニュースだろうが、アリゾナまで二人を追尾した同誌のその根性には感心するほかない。
　恐らくその誌面を見てもう否定しようがないと思ったのだろう。帰国した一月七日に田村淳が芸能マスコミの会見に応じて「全て事実です」と認めた。六日と七日、成田空港や田村の所属する吉本興業には大勢の報道陣が押しかけたという。
　タレントの熱愛報道は『フライデー』などが今も熱心にやっているが、昔ほど大きな話題にはならない。タレントのプライバシーに対する社会の受け止め方が変わったためかもしれない。そんな中で今回の件が話題になったのは『女性セブン』の誌面のインパクトによる部分もあると思う。芸能マスコミが元気だった頃を彷彿とさせるスクープだった。
　「女性週刊誌ナンバー１」を強調している『女性セブン』だが、近年は部数が低落。落ち込み方が比較的小さい二位の『女性自身』に差をつめられつつある。そんな中での今回のスクープだけに感慨ひとしおだったろう。
　昨年ののりピー騒動で一時回復したとはいえ、週刊誌の部数低落に歯止めはかかっていない。前述した『女性自身』は、昨年末の忘年会を経費節減のために社員食堂で行ったとして話題になった。

　『週刊現代』が表紙にデカデカと「デフレ敗戦　日本経済は『二番底』に沈むのか」という見出しを掲げている。経済の先行きが見通せぬまま二〇一〇年が明けた。
　安い上に品質もよいと、一時は持ち上げられていたユニクロが、最近あちこちで叩かれている。「『独裁者』柳井正とユニクロ帝国」（週刊文春12月31日・１月７日合併号）「ユニクロ悪玉論とデフレの『真犯人』」（アエラ１月４・11日号）。
　後者は月刊『文藝春秋』で「ユニクロ栄えて国滅ぶ」（10月号）「『ユニクロ型デフレ』で日本は沈む」（１月号）と批判を展開したエコノミスト浜矩子さんと、『節約の王道』を著した作家・林望さんの意見を構成したものだ。
　その冒頭で浜さんはこう言う。「ユニクロは問題の象徴として取り上げただけで、ユニクロ自体が悪いと言いたいわけではありません」。ユニクロは、デフレないし安売り競争の象徴として俎上に載せられているというのだ。林さんの指摘もこうだ。「問題はユニクロでなく安売りによる消費者の劣化です」
　では、悪いのはいったい誰か。編集部の質問に浜さんはこう答えている。「大競争の背後にある経済のグローバル化。それが結局は『主犯格』でしょう」「グローバル競争はどうしてもモノの値段、そして『人の値段』について、底なしの最下位競争をもたらす」「労働者は賃金を削られ、やがて失業してゆく」
　前出『週刊文春』の記事も、高品質低価格のユニクロに対する評価を認めたうえで、問題点をこう指摘する。「しかし、日本国内の雇用への貢献という点でみると評価は低い。生産はすべて人件費の安いアジアの工場に外注しており、自社工場は一つもない」
　この批判に対してユニクロ・柳井正社長の答えはこうだ。「グローバル化は現実なんです。日本だけが避けて通ることはできない」
　前出『週刊現代』１月９・16日号は、日本における安売り競争の実態を紹介したうえでこう書いている。「国全体が１００円ショップのようになり、焦土と化す」。民主党政権は経済の建て直しに成功するのだろうか。

何となくイヤーな雰囲気だ。小沢一郎民主党幹事長の事務所に実弾らしきものが入った封筒が送りつけられたという。「天皇の政治利用」問題以降の空気を受けてのものだろう。
　確かに十四日の会見での小沢幹事長の物言いは傲慢な印象を与えたし、週刊誌が批判するのは理解できる。だがそれにしても、右派と言われる『週刊新潮』『週刊文春』の見出しや論調はすさまじいというほかない。
　「『天皇陛下』を中国共産党に差し出した『小沢天皇』の傲岸」（週刊新潮12月24日号）「小沢と鳩山は天皇に土下座して謝れ」（週刊文春12月24日号）。
　『週刊新潮』は翌週の12月31日・１月７日合併号でもこうぶちああげた。「『天皇家は韓国から来た』喝采を浴びた小沢一郎幹事長ソウルの不敬発言」。　
中国訪問の後、立ち寄ったソウルで小沢幹事長が「信じ難い不敬発言に及んでいた」というのだ。
　記事によると、小沢氏はある歴史学者の説を紹介し、「あまり私がいいますと、国に帰れなくなりますので」と言って会場の笑いをとったという。
　記事は、小沢氏の行動を「全ては政局、権力闘争のため」とし、「中国に天皇陛下を差し出し、韓国で『不敬発言』に及んでいたとすれば、まさしく憂慮すべき事態」と書いている。
　「天誅を！」という言葉が聞こえてきそうだが、同誌がこんなふうに煽ると、同調する人たちが動き出すというパターンが少なくないから気がかりだ。
　「天皇の政治利用」問題については、週刊誌によっては違った論調も見られる。例えば『週刊朝日』１月１・８日合併号「会見問題　　
　親中派vs嫌中派政治家の暗闘だ！」は、この論争を、政界再編をにらんだ保守派内の親中派vs嫌中派の「政治利用論争」だという。
　また『週刊ポスト』１月１・８日合併号では、羽毛田宮内庁長官の行動を「"官僚主導から政治主導へ"という民主党の政策転換に対する、霞ヶ関全体の反撃行為だ」という見方を紹介している。
　様々な意見が出るのは良いことだ。でも「不敬」とかいう威勢のいい見出しの方が目立ってしまうのは気になるところだが。

　婚カツ詐欺めぐる週刊誌報道がパタッと止まった。もちろん捜査が進展していないからではあるのだが、それだけではなさそうだ。
　実は、週刊誌が一時大々的に報道したこの事件、予想外に部数につながらなかったという。八月以降、のりピー騒動で部数を伸ばした週刊誌は、それに代わって勃発したこの騒動に、これで勢いが続くとほくそえんだ。ところが実際には、部数は低落したという。
　大きな事件が続けば週刊誌の部数は底上げになるという定説が崩れてしまったわけだ。のりピー事件は完売になるほど売れながら、どうして婚カツ詐欺は売れないのか。それがわからず編集部は頭を抱えているという。
　最初その話を聞いた時、私はこう考えた。婚カツ詐欺は、こういう女性になぜ中年男性が次々と騙されたのかという「男目線」の話だった。女性たちはこの騒動に違和感を持っていたはずで、のりピー騒動との違いはそこではないか、と。最初話を聞いたのが『週刊文春』だったので、読者の半分を女性が占める同誌ならでは、の現象と思ったのだ。
　ところが聞いてみると、『週刊新潮』も同じような部数推移をたどったという。市橋容疑者逮捕など、事件で盛り上がったはずの十一月は各週刊誌とも部数を落としたらしい。
　週刊誌の読者の動向が読みにくくなった、と最近よく言われる。
部数の増減が激しいのはコンビニでの販売比率が増えたせいもあるという人もいる。駅売店で買う客はいちいち中身を見ないが、コンビニでは客が中身を読んで買うかどうか決める。それが、落ちる時は部数がストンと落ちる要因だというのだ。
　さて、最近話題になった週刊誌記事といえば『週刊ポスト』12月25日号「『長嶋茂雄』を売り払った一茂の背徳錬金術」だ。長嶋茂雄氏の思い出の品々が福井のコレクターのもとで展示されていたとして同誌がグラビアを含めて大々的に特集、一茂氏が父に内緒で売却したものと報じた。
　それを受けて三日後に発売の『週刊文春』12月24日号が「長嶋三奈が激怒『今度こそ一茂を訴える』」と後追い記事を載せた。
　夏に一度火を噴いた長嶋家のお家騒動が再燃しそうな雰囲気だ。