篠田博之の「週刊誌を読む」

　十二月九日、四十八歳の誕生日を迎えた雅子妃の感想と、東宮職医師団の見解が公表された。驚いたのは医師団が、この間の週刊誌報道を激しく批判していたことだ。

　「最近、週刊誌を中心として、ご病気に苦しまれながらもさまざまなご活動に懸命に取り組んでいらっしゃる妃殿下のご努力を否定するかのような、悪意ともとれる誤った情報に基づく報道が、関係者とされる人物の発言の引用を含めてなされていること、そしてそのことに対して妃殿下が心を痛めていらっしゃることへの強い懸念を表明いたします」

　「妃殿下は、ご体調に波がおありのなか、できるだけのことをしたいと誠意を持って懸命に頑張っていらっしゃいますが、そのご努力を否定するような批判的な報道が繰り返されますと、妃殿下は自信をなくされますし、安心して先に進むこともおできになりません」「このような心ない報道が平然と繰り返されている現状に、東宮医師団は専門家として憤りを覚えるものであり、この状況が改善されない限り順調なご快復は望めないと考えております」

　長々と引用したのはこの見解が異例ともいうべき激しい口調だったからだ。新聞・テレビが宮内庁発表以外の領域にあまり踏み込まないこともあり、皇室報道は週刊誌の独壇場だ。しかも宮内庁が記者クラブ加盟以外の取材に応じないため、裏のとれていない伝聞や憶測がそのまま活字になってしまう。

　例えば『女性自身』12月20日号の「許せない!!宮内庁で蠢く非情の『離婚計画』」。皇太子夫妻の離婚を想定した動きが宮内庁で進行しているとして、許せない！と憤慨する記事なのだが、その離婚を画策した動きというのが本当に存在するのかどうか、根拠が示されていない。

　また『週刊女性』12月20日号「48歳の雅子さまへのご提言＆お勧め」は、回復のために身体を動かすエクササイズをやってはどうかといった識者のコメントが並んでいるのだが、これこそ「余計なお世話」だろう。

　雅子妃の病状を悪化させているのは週刊誌のバッシング報道だ、という医師団の見解に、週刊誌各誌はどう応えるのだろうか。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

　天皇の入院、「女性宮家」創設問題など、皇室問題が週刊誌をにぎわせている。週刊誌の皇室報道は人気が高く、女性週刊誌の場合は毎号皇室記事を入れるのが原則だという。

　雅子妃の適応障害や娘の不登校、ファミリー内の確執といった話を、多くの人がホームドラマを見るように眺めているわけだが、登場人物の役回りがあらかじめ決められているのが特徴だ。いつも雅子妃は公務よりも娘のことしか考えていない人物と描かれるし、皇太子はその妻に従うマイホームパパだ。

例えば十一月十日、皇太子が天皇のお見舞いに行った時、雅子妃が体調不良を理由に直前に同行を取りやめたという話を『週刊文春』が報じた。この話はその後も尾を引き、十八日に再び皇太子が病院に父を訪ねた時も雅子妃は同行せず、しかもその日、娘の付き添いに行っていたとして問題にされた。　

『女性セブン』12月８日号で宮内庁関係者が匿名で、こう苦言を呈している。「お見舞いに行かれないのであれば、同じ日になぜ学校という私的なご用事での外出をされたのかということです」

皇太子についても、週刊誌が問題にしたのは「お召し列車」事件。十一月十三日、天皇の名代として菊のご紋を配した皇室専用の「お召し列車」で山梨に向かう皇太子が、沿線に集まった鉄道マニアたちに手を振って応えた。その写真がネットにアップされたのだが、皇太子は片手を振りながら、もう一方の手でカメラを構えていた。その写真マニアふうの雰囲気と菊のご紋とがアンバランスで、皇室関係者の間では「衝撃が走った」（週刊文春）というのだ。

一方、最近それと対比して称揚されるのが秋篠宮だ。『アエラ』12月５日号の記事の見出しはズバリ「頼れるのは秋篠宮」。皇太子夫妻よりも秋篠宮の方が公務に励んでいるという記事だ。『週刊ポスト』12月９日号はついに「『秋篠宮を摂政に』は暴論か」とまでぶち上げた。

　最近の週刊誌の皇室報道の論調がほとんどひとつに染まっているのは、恐らく情報源である皇室関係者に、天皇の後継問題を案じ、皇太子夫妻が公務に専念しないのを嘆く空気があるからだろう。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

原発事故をめぐる政府の対応への市民の不信感が頂点に達し、同時に政府発表を伝えるマスコミへの不信感も高まっている。

そんな大衆意識に依拠する週刊誌ジャーナリズムは、政権や新聞・テレビなど大手マスコミ批判を展開、部数を伸ばしているようだ。特に目立つのが『週刊現代』で、震災以降、女性タレントの代わりに震災や原発の写真を表紙に据え、大々的な特集を組んでいる。実売部数もかなり伸びているという。

５月21日号は「原発マネーに群がった政治家・学者・マスコミ」と表紙に大書し、一冊の大半を原発関連にあてるという大特集だ。昨年、検察批判の空気が市民社会に広がった時に、それに合わせた誌面展開で部数を伸ばしたのが『週刊朝日』だったが、今回の原発問題では『週刊現代』がその位置を占めているといえそうだ。

ライバル誌の『週刊ポスト』に「政府・東電の無能をいいことに煽り放題！」（同誌４月22日号）などと名指しで批判され、確かに従来から地震報道などで危機煽りといった印象はあるものの、『週刊現代』の原発特集、なかなか読みごたえあるのも確かだ。

今回の原発事故で明らかになったのは、従来の政治家や学者を含めた日本の原子力をめぐる体制全体が歪んでいたということだ。５月21日号は、その構造にメスを入れている。例えば「楽しい原発視察ツアーと湯水のごとき広告費」という記事では、こんなエピソードが紹介されている。

スポーツライターの玉木正之氏が過去、原

発の広告記事への出演を依頼された時、代理店から提示された謝礼は五百万円。玉木氏は原発反対だったため、折り合いがつかず掲載されなかったが、謝礼の額に「桁がひとつ違う」と驚いたという。

また、原子力専門学者についても、高木仁三郎氏のように原発反対を唱えるとアカデミズムの世界で徹底的に排除されたという事例が紹介されている。国策とされた原発推進のためには湯水のように金が使われ、反対するものは徹底的に迫害されたというわけだ。

そういうこの国の原子力をめぐる従来のあり方が問われている。皆が自分の問題として考えるべき事柄だ。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

　震災の被災者を皇族が見舞う光景が報道され話題になっている。

　守旧派の立場から皇室にツッコミを入れる『週刊新潮』は、５月５・12日号に「慰問『天皇陛下』をカシャカシャ撮影する『避難所のマナー』」という記事を掲載している。

「多くの人が両陛下に近寄っていき、携帯電話でカシャカシャと撮影し始めるんです。"うわー""来たー"などと言って、50㌢もないかと思えるほどの至近距離に近づき、カシャカシャやる10代の若者もいた」。この光景をいかがなものか、というわけである。

　実は同誌は４月14日号でも「両陛下『お見舞い』に胡坐で応じた避難者に誰か礼儀を」という記事を掲載。天皇皇后が膝を折って話しかけているのに被災者が胡坐で応じたのは何事かと書いていた。

　興味深いことに、この記事に対して宮内庁のホームページにこんなコメントが掲載された。「天皇皇后両陛下は日頃から側近に対し、身体の不自由な人、あるいは何等かの事情により正座のしづらい人には決して無理をさせないようにとおっしゃっています」

　『女性セブン』４月28日号「雅子さま『子離れ』実現に被災者への誓い」にも興味深い話が載っている。避難所を訪れた雅子妃に「愛子さまは、学校のほうは大丈夫なのですか」と問いかけた母親に、隣にいた三十代の女性が「母親の言葉にびっくりというか、身が縮みました」と語っているのだ。

　慰問に訪れた皇后に小さな子どもが「おばあちゃん」と話しかけたという逸話もある。皇室タブーの時代を知る人には仰天のエピソードかもしれない。でも市民の空間に入るとはそういうことだ。無遠慮に携帯を向ける若者の行動も、皇室側は覚悟のうえだろう。　

『週刊ポスト』５月６・13日号「天皇『被災地巡幸』の御心」は、今回の皇室の被災地訪問を、敗戦直後の昭和天皇の全国巡幸を彷彿とさせる、と書いている。そして、両者の決定的な違いは、今回天皇皇后が膝をついて被災者に言葉をかけていることだという。

皇室のあり方を考えることは、日本人を考えることでもある。今回の皇族の行動はその大事な素材を提供しているように思える。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

 

　『アサヒ芸能』４月28日号に興味深い記事が載っている。「経験不問・日給３万円『原発決死隊』求人に本誌記者が覚悟の志願！」求人サイトにあった福島第一原発作業員募集に記者が応募してみたというのだ。

仕事内容は原発での清掃作業、技術も経験も不要、「寮完備で食事付き、日給は実働３時間で３万円」。募集しているのは愛知県の人材派遣会社だった。　　

応募するとさっそく連絡があったが、履歴書に血液型を書いてくれと言われ、記者は「血液型を把握するということは危険が伴う作業ではないのか」と心配する。すると先方の男は「コンクリのガラ（廃棄物）を手で運ぶ程度やから、安心してください」「防護服も支給しますから」などと応えたという。

しかし、その後、先方と連絡がとれなくなってしまい、体験取材は不発に終わる。本当に福島第一原発作業員募集だったのかどうか真相はわからない。

『週刊新潮』４月28日号には「騙されて『福島第一』に来た『孫請け労働者』」という記事が載っている。「大手ゼネコンの孫請け会社で働く、38歳の日雇い労働者」で「20年のキャリアを持つ、ベテランの重機オペレーター」の話だ。

社長に呼び出されて東北自動車道を北上、到着したのは福島第一原発近くの待機所。その場で防護服に着替えさせられ、原発に向かう。火力発電所の仕事と聞いていたので「話が違うじゃないか」と社長に詰め寄ったが、後の祭りだった。

翌日、線量計を持って四号機周辺の路面を整地する作業に従事。「作業が終わって線量計を見ると、数値はなぜかゼロ。後から聞いたら、壊れている線量計ばかりだったらしい」という。

原発作業員をめぐるこういう話は以前から指摘されていた。『週刊現代』４月30日号「原発　このとんでもない現場」は、元作業員らの証言を紹介。放射線に関する安全教育も徹底していないばかりか、「原発については素人同然の労働者たちが現場で働いているため、事故が多発する」と書いている。

原発事故の復旧作業が長引くと、作業員の確保など、様々な問題が浮上するのは明らかだ。事態は深刻だ。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

　「安全」「安心」という政府の説明と裏腹に、福島原発が深刻な状況だ。それを伝える報道のあり方をめぐっても、様々な議論が起きている。

　原発事故直後からテレビに専門家がたくさん登場したが、よくわからなかったのが、それぞれ原発についてどういうスタンスの学者かということだ。それがわかると、どういう立場からの発言か理解でき、メディアリテラシーが働くのだが、テレビはそういうことへの配慮が全くない。

その学者たちのバックグラウンドについて週刊誌が様々に論じている。『週刊現代』４月23日号によると「原発研究者の世界は『原発ムラ』などと呼ばれ、基本的に原発推進者ばかりである。電力会社は研究者たちに共同研究や寄付講座といった名目で、資金援助する。その見返りに研究者たちは電力会社の意を汲んで原発の安全性を吹聴する」

記事によると、原発ムラの頂点に立つのが東京大学大学院工学系研究科のOBたち。それに抗して原発の危険性を訴えてきたのが京都大学原子炉実験所の今中哲二助教や小出裕章助教らのグループ。「彼らのうち誰一人、教授になっていないという事実が、学内での微妙な立場を物語っている」。彼らは原発ムラの中で迫害にあいながら原発の危険性を訴えてきたというのだ。

ところが『週刊ポスト』４月22日号も「原発危機を訴える人々のバックグラウンドを公開する」と題して、原発専門家の分析をしているのだが、『週刊現代』とは全く評価が異なる。「現在、反原発派はいわば"勝ち組"だ。だからといって、彼らの意見が全く正しいことにはならない」。反原発の学者にかなり批判的だ。

同誌の特集は「原発と放射能『過激な嘘』が暴走する」。マスコミの一部で危機煽りがなされ、不安を広げているとして、『週刊現代』を名指しで批判している。そのあたりのスタンスの違いが、学者の評価にも反映されたのだろう。

メディア自身も当然ながら一定のスタンスをもって報道をしている。大事なのは言論の多様性が確保されることで、例えば「反原発」を旗幟鮮明に掲げる『週刊金曜日』なども貴重な存在だ。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

 

福島原発事故は先の見えない状況が続いている。その作業現場はどういう状態なのか、週刊誌がゲリラ的取材によって次々と作業員の証言を報じている。

『週刊朝日』４月15日号で匿名の東電社員はこう証言している。　　

「報道では、防護服を着て作業しているシーンがよくテレビに出ていますが、あれは防護服なんかじゃない。ペラペラのビニール製のもの。あんなもので放射線を防ぐことは不可能です」「作業員たちは、いつ被曝しても不思議じゃない」「この間、社長や幹部を張り倒している夢をみた。本当にそんな気持ちになりますよ」

『週刊現代』４月16日号に登場した匿名の東電技術系社員によると「いま、福島第一にいるのは約４８０名」という。「東京電力の社員が８割程度で、あとは関電工や運搬会社など、関連会社・協力会社の社員たちです。新潟の柏崎刈羽、青森の東通の両原発からも応援が入っています。福島第一へ行けと言われてイヤがる社員はいません。厳しい環境で、仲間が頑張っているのに自分だけ抜け出すわけにはいかない」

福島第一原発から約二十キロにある東電の前線対策本部が置かれた「Ｊビレッジ」に入って取材した内容を大特集したのは『フライデー』４月22日号だ。出入りする作業員たちに次々と取材をかけているのだが、見出しに「潜入撮！」とあり、取材途中で「許可を取って取材しているのか？」と誰何されるシーンもある。

東電の下請け企業の作業員が、記事の中でこう証言している。「私たちは下請けです。東京電力の要請があれば、どこの原発へも行きます」。他の作業員も、要請は「断れない状況だ」と言う。「『できません』と言ってしまえば、次から仕事が来なくなってしまう」。

福島原発に行くと言うと家族に反対されるので「嘘をついて」出かけてきたという作業員もいる。過酷な作業に携わっている人たちの思いは複雑なのだ。

『アエラ』４月11日号には、地震の被災地の葬儀をめぐるルポが掲載されている。地元業者の依頼を受けて東京から「棺35基と白装束」を運んだ葬儀社の証言も紹介されている。胸が痛む現実だ。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

自粛をめぐる議論活発
４月３日掲載

　「本当に驚くほどの公演が中止になっています」。『SPA!』4月５日号にそう書いたのは、劇作家の鴻上尚史さんだ。震災後広がる自粛ムードについて論評しているのだ。
　「この時期に、演劇やお笑いをするのは『不謹慎』だからやめるというのなら、その『不謹慎』とはなんだろうと思います」
　『週刊新潮』４月７日号の特集タイトルはズバリ「『自粛自粛自粛』で日本が滅ばないか！」。記事によると「５月20日から22日に予定されていた東京・浅草の三社祭は中止。戦後初のことだという。８月13日に開催を予定していた『東京湾大華火祭』も中止」。隅田川花火大会も開催するか検討中という。
確かに、このところの自粛ムードはいささか過剰との印象を免れない。被災者のことを思うなら、イベント中止でなく、復興支援と銘打って震災について考える機会にし、収益の一部を寄付したらよいのではないか。
　気になるのは、この自粛ムードが、突出することで「不謹慎」と非難されるのを避けたいという集団心理によるものではないかということだ。前出の鴻上さんのコラムでは、日本社会の「世間」という概念に触れ、「『世間』が強くなることで、『不謹慎』の強制力が増すのは、とても困ったことだと思います」と書いている。
　さて『AERA』３月26日号の表紙が物議をかもしている。防護マスクの写真に「放射能がくる」というコピーが大書されたもので、不安を煽るものだとして、ネットなどで批判を浴びた。それを受けて編集長がツイッターで謝罪したことがまた話題になった。
　さらに、波紋はそれにとどまらなかった。次号４月４日号の同誌誌上で、劇作家の野田秀樹さんが、前号の表紙に抗議し、連載コラムの執筆をやめることを宣言したのだ。「自分が毎週連載をさせてもらっているアエラが、まさか、より刺激的なコピーを表紙に使い人々を煽る雑誌だったとは気がつかないでいた」
　同じ号で同誌編集長は、恐怖心を煽る意図はなかったが、不快感を抱いた方には「深くお詫び申し上げます」と書いている。震災報道の難しさを象徴した事例だ。
（月刊『創』編集長・篠田博之）

　震災の影響はメディア界にも様々な影を落としている。雑誌界最大の部数を誇る『週刊少年ジャンプ』は三月二十八日発売の17号が一週間発売延期。また十四日発売の15号がまだ被災地に届けられていないとして、ネットで無料公開された。
　『週刊朝日』や『サンデー毎日』など新聞系週刊誌は、震災特集の増刊号を発行。通常の週刊誌より判型を大きくし、朝日の方は既に休刊した『アサヒグラフ』の「緊急復刊」とうたっている。テレビや新聞で見てきた被災地の写真だが、まとめて見ると改めて息を飲む。震災への関心の高さを反映して売れ行きはよいという。
　テレビCMの自粛が続き、空いた枠にACの広告、しかも同じものが大量に流されていることに苦情が殺到しているらしい。『週刊新潮』３月31日号によると、十四日から十六日早朝までのＣＭ総数八千百七十三本のうちAC広告が六千二百六十本、何と四分の三という異常な事態だったという。
　そのAC広告の一バージョンで詩人・金子みすゞの「こだまでしょうか」という詩が流れているが、これも問い合わせが殺到し、金子の遺稿集が売りきれるなど時ならぬブームが起きているという。『週刊新潮』記事に金子の娘のコメントが紹介されている。「この詩は昭和の初期に書かれたもので、こうして蘇ったのは奇跡のようなことですね」
　この『週刊新潮』のグラビアには、岩手県山田町で、震災で亡くなった人の遺骨を拾う火葬場の写真が掲載されている。「喪服姿は見当たらない」と見出しにある通り、被災者が着の身着のままで遺骨を拾っている。こんなふうに火葬された遺体はごく一部で、あまりに死者が多いため、火葬できない遺体が多いのだという。何とも悲惨な話である。
　原発事故をめぐっては、『週刊朝日』４月１日号の広瀬隆さんの緊急連載や、上杉隆さんの「『亡国の官邸』全内幕」など、政府を厳しく批判した記事も目につく。『週刊文春』３月31日号には、菅首相が防災担当相にかけるつもりの間違い電話を三月十五日にニ度受けたという鹿児島県の市民の話が紹介されている。国の危機管理力が問われている。
（月刊『創』編集長・篠田博之）

　「言葉を失う」という表現がまさにあてはまる。そんな光景を三月十一日以来私たちは何度も目にしてきた。特にテレビを通じて伝えられる映像の衝撃は圧倒的で、それを前にしてはどんな言葉も無力であるかのような思いにとらわれる。
　しかし、そんな状況下でも活字メディアは健闘している。週刊誌は、記者の一人称による被災地報告を次々と掲載している。例えばこうだ。「そこで発見したのは、押し潰された木造家屋の下から、わずかに覗く裸足。わが家に残り、家屋もろとも津波に巻き込まれたのだろうか。万が一の期待を持って声を掛け、折り重なった瓦礫を取り除こうとしたが、カメラマンと記者の力では木材はビクともしない」（週刊ポスト４月１日号）
　福島原発事故の取材にあたった『サンデー毎日』記者は三月十二日、原発爆発という情報に接し、「記者生活13年の私も初めて生で聞いた言葉だ。恐怖で足がすくんだ」と、同誌３月27日号に書いている。東京のデスクの指示を受け、車で現場を離れようとした矢先、防災無線で「爆発は誤報」との情報を得る。しかしその直後、やはり事故は本当だということがわかり、デスクから「とにかく遠くへ逃げろ」と指示される。現場がいかに混乱していたかを示す生々しい報告だ。
　地震直後、携帯電話がつながらなくなったことに驚いた人も多かったと思う。予想外に威力を発揮したのがツイッターだったが、震災下でネットがどういう役割を果たしたか、『週刊ポスト』４月１日号でのITジャーナリスト佐々木俊尚氏の「大震災がインターネットの役割を劇的に変えた！」が面白い。
　原発をめぐっては、政府がパニックを防ごうとして「とにかく安全」という発表を行ってきたが、報道機関がこれに対してどういうスタンスをとるかが問われている。パニックを回避する配慮は当然だとはいえ、報道機関が政府とどう距離を置いた報道を行うかは大事な問題だ。
例えば『週刊現代』４月２日号は原発に批判的なジャーナリスト森住卓氏の現場ルポを掲載している。こういう事態においてもメディアが批判的視点を担保するのは重要だ。
（月刊『創』編集長・篠田博之）