日本経済新聞社が新卒定期採用の募集を始めていますが、この動きには少し注意が必要です。というのも新聞社の場合、２年前に朝日新聞社が突然、６月から３月に試験を早めたことで、他社も対応せざるをえなくなり、これまではインターンシップがそれに使われてきました。ところが日経の場合は、今回、正規試験を前倒しすることに踏みきったわけです。これが他社にも影響を及ぼすのは必至で、読売新聞、共同通信などが今年どう動くのか、注目されます。
インターンシップ受講者に呼び出しをかけて正規試験前に内々定を出していくというやり方をこの２年ほど多くの会社がやってきたわけですが、これは採用戦線を非常にわかりにくくしていました。
ですから、正規試験と明らかにして採用を実施することを歓迎したいと思います。テレビ局は既に、堂々と採用試験と銘打って募集を行い、12月から１月にかけて次々と選考に入っています。
出版社の場合も集英社が３月に試験を行うようになり、それに引っ張られる形で講談社や小学館が早期化に動いて2018年11月に次々とエントリーを開始しました。この１月から２月にかけて文藝春秋や新潮社なども次々と募集に踏み切りつつあります。
経団連のガイドラインでは３月から募集開始、６月から選考開始とされていますが、マスコミについていえばそれは完全に崩れていると言えます。そうした現状を踏まえて、ガイドラインそのものを廃止してはどうかという議論が昨年起きました。結果的には、一応の目安としてガイドラインは残す方向でことが進んでいますが、就活する人はそのへんの事情を理解したうえで準備を進めないと、１～２月に事実上の選考が始まっていることも知らない人が時々います。こういう現状については大学のキャリアセンタ―も詳しく把握はできていないためですが、そういう動きを随時取材しているのが『マスコミ就職読本』です。ぜひマス読メールマガジンを読んで、全体の動きを把握して下さい。