芸能絡みの事件の取材現場ではいつも梨元さんと顔を合わせたから、おつきあいは結構長い。ワイドショーは追悼特集を流したが、そこで決して触れられなかった話を書こう。

　梨元さんは何度もレギュラー番組を変わったのだが、そのかなりの部分はテレビ局の自主規制に抗議しての降板だった。特にジャニーズ事務所のテレビ界支配については一貫して批判を続けてきた。

　がんとの闘病が始まってから続けていた『週刊文春』の連載の９月２日号ではこう語っている。「芸能ニュースを取材してきた私ですが、ここ数年、ワイドショーに出演する回数がめっきり減りました。なぜならば、テレビ局側の自主規制で、私の発言を制限することが増えているからです」「有名タレントを大勢抱えているプロダクションの機嫌を損ねると、自分のところのテレビ局の番組に人気タレントを出してもらえなくなるかもしれない。もしくは人気タレントが出演しているCMのクライアントから圧力がかかるかもしれない。そういう"自主規制"です」

　梨元さんのすごいのは、そんなふうにテレビ局に抗議して降板した裏事情を、活字媒体でその都度明らかにしたことだ。普通はそんなことをすればテレビ界から永久追放されてしまうのだが、それでも最後までテレビの仕事を続けられたのは、梨元さんの力と認知度によるものだろう。

　しかし、そうはいっても一時に比べてテレビの仕事はなくなり、自分で立ち上げた携帯サイトがメインの媒体になっていた。そこでの芸能ニュースの発信は、闘病中の病室からも欠かさず行っていた。まさに最期まで芸能レポーターに徹して亡くなったのだ。

　「たかが芸能、されど芸能」が梨元さんの口癖だった。政治などより芸能を一段低く見る偏見には常に反論してきた。マスメディアを覆う「強いものには従う」自主規制に一貫して抗してきた梨元さんのジャーナリスト魂に、私はいつも敬意の念を表してきた。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

それまで母親の付き添いで登下校していた愛子さまが一人で帰宅した。「不登校騒動」から立ち直ったことを示すほほえましい出来事として報じられていたその話だが、週刊誌によると、実は大変な騒ぎだったらしい。

　「雅子妃と東宮職が蒼ざめた愛子さま『おひとり下校』事件」（週刊文春８月５日号）「愛子さま突然の『ひとりで帰る』に学習院大パニック！」（週刊女性８月10日号）。一人で帰宅することが警備関係者に連絡されていなかったため、現場はパニックに陥ったというのだ。

　三月以来尾を引いている「不登校騒動」だが、週刊誌ではいろいろな報道が続いている。最近話題になったのは『週刊新潮』７月22日号と『女性セブン』７月29日・８月５日合併号で、愛子さまの海外への留学ないし転校が検討されているという記事だった。

　特に『週刊新潮』は「愛子さま転校候補はスイスと豪州『名門全寮制』」と題し、具体的な学校名まで挙げていた。『女性セブン』も留学先候補としてオーストラリアとカナダを挙げ、関係者が協議に入っていると報じている。

　ただ、この報道については、七月二十三日の定例会見で東宮大夫が「事実無根で遺憾である」と否定した。

　しかし、どうもよくわからないのは、『週刊新潮』などの報道が具体的であることだ。記事に登場した匿名の東宮関係者は「東宮職のごく一部でその２校の資料を収集し、愛子さまに適しているかなどの検討を始めています」と証言していた。

　そういう動きがあったが、公式には否定したということなのか、あるいは全くのガセなのかよくわからない。

　このところ週刊誌記事に宮内庁が抗議するケースが目立っている。六月には『週刊現代』『週刊新潮』『女性自身』に相次いで抗議。６月25日には日本雑誌協会にも注意を促す要請を行った。

　もともと皇室の情報開示に消極的な宮内庁だが、それゆえに週刊誌で憶測や噂が独り歩きしているとしたら決していいことではない。誤った報道に抗議するだけでなく、もう少しマスコミ対応を考えてはどうだろうか。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

　当初はもっと短い予定だったが、反響が大きく、新たな情報提供者が次々と現われたため、異例の長期連載になっているという。情報提供者とは、官房機密費を配っていた元政府関係者だ。「政治とカネ」をめぐって政治評論家などがテレビできれいごとを述べているのを見て、あんただってもらっていたじゃないか、と怒りがこみあげてくる。それが、彼らが情報提供をしようと思った動機なのだという。

　著名な政治評論家に政権側が盆暮れにお金を届けていたという話は、以前共産党が国会で追及したこともあったし、写真週刊誌で報じられたこともあった。ただ、今回の上杉さんの連載の意義は、それが特定の政治評論家の個人的なスキャンダルではなく、権力とマスコミの構造的問題に根ざしていることを指摘した点だ。

　金を受け取ったとされる政治評論家は、もともと新聞などで政治記者を務めており、実は現役時代から官房機密費を使ったマスコミ対策の恩恵に預かってきた。そういう風土がこの問題の背景にあるというわけだ。

　国家にとって機密費が必要であることは認める。ただし、その使い方については将来公開されるべきだ。そうでないと不正腐敗を防ぐすべがない。上杉さんはそう主張する。

　上杉さんの告発は、大手マスコミでは概ね無視黙殺されているのだが、特筆すべきは、

連載を続ける『週刊ポスト』が読者の支持を受け、部数が伸びているらしいことだ。

　税金がどう使われているか国民が関心を持つのは当然だし、それを追及するのが本来マスコミの役割だ。だからこの問題は、本当は、全ての報道機関が追及すべきことで、上杉さんの孤軍奮闘で終わらせてはいけない問題なのだ。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

　佐ノ山親方は今回の記事を事実無根と否定。相撲協会特別調査委員会も、記事は信用性を欠くと発表した。

　野球賭博関与者が、相撲協会の調査に対して自己申告した三十一人以外にもいたとなると、この騒動はさらに拡大する。千代大海問題の真偽は重要だ。

　さらにここへ来て、貴乃花親方が六月に、会食の場で暴力団会長と同席していたという報道がなされている。今回の騒動は、相撲協会の改革派とされる貴乃花グループを直撃しているのだが、この親方自身のスキャンダルも大きな意味を持つ。　

　今回の騒動の背景に暴力団対策を進める警察の強い意志があることは明らかだが、角界をどう近代化するかという着地点まで考えているとは思えない。　　

　角界改革に取り組むために作られた「独立委員会」のメンバーを見ると、中心は奥島孝雄・前早大総長。早大を管理強化し、セクトを追放したことで知られる人物だ。『週刊朝日』７月23日号で村山弘義・相撲協会理事長代行はこの人選を自賛してこう述べている。「不祥事や反社会勢力との関係に苦しんだのは日本相撲協会だけではありません」。でも早大のケースと角界近代化を同じに考えてよいものなのか。

　事の本質をよく衝いていると思ったのは、同誌の内館牧子さんのコラムだ。相撲をあまり知らない識者が「力士は狭い社会で育ち、外を知らない。ここを改革すべきだ」と言ったりするのを、こう批判しているのだ。

　「狭い社会を改革するには、部屋制度、師弟制度から対戦の組み方まで大きく変えることになる。それは大相撲というスポーツが、まったく別物になることでもある」「古い時代から生きてきた伝統文化は、複雑にからみあっており、『狭い社会』という負の要素を、そこだけポコッと取り外して捨てられるようなものではない」「角界をどう立て直し、どう香りを残し、どう時代に合わせるか。それは本腰を入れて、じっくりとやるべきもの」だ、と。

　相撲界は今後、どうなるのだろうか。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

　

　興味深いのは、今回の騒動に火をつけた『週刊新潮』の報道が誰のリークだったかに言及している点だ。琴光喜が野球賭博で元暴力団に恐喝されたというこの事件は、実は琴光喜でなく自分の事件なのだ、というのが大嶽親方の告白だ。

　それがどうして琴光喜の事件になってしまったかというと、恐喝を受けて進退窮まった時に、警視庁の警察官に相談した。その時に保身のために「自分でなく琴光喜の件で」とウソをついたというのだ。大嶽親方はこう言っている。

　「私が相談した方とは別の警察側の誰かが、『琴光喜が賭博で脅されている』と『週刊新潮』にリークしたのでしょう。記事には琴光喜の名前が大きく出ています。これはまずい――そう思いました」

　私も本欄に書いたように、事件の捜査が進むにつれて出てくる情報が、最初の『週刊新潮』の描いた構図とぴたりと合っていたため、同誌の取材力はたいしたものだと思っていたのだが、何のことはない。そもそもリークしたのが警察筋だったというわけだ。

　それがわかると、今回のスキャンダルの様相が違ったものとして浮かび上がってくる。この騒動は、相撲協会内部の誰かが、この際膿を出すべきだと考えて週刊誌にリークしたものかと思われたが、そうではない。そんな自浄作用が働いたのでなく、暴力団と角界のつながりを見かねた警察が、外から衝撃を加えたというのが、真相だということになる。

　ほぼ時期を同じくして「砂かぶり席」が暴力団に便宜供与されていたというスキャンダルも警察サイドから流されていたのだが、二つの騒動は同じ構造だったというわけだ。

　だからある意味では極めて深刻だ。この揺さぶりに対して、対応できる自浄能力を本当に角界が持っているのか。そのことがいま問われているわけだ。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

　疑惑追及の先鞭をつけた『週刊新潮』は７月１日号で、その陸奥親方の賭博疑惑を徹底追及している。『週刊文春』も７月1日号で「『野球賭博』黒いリスト」と題して大きな特集を組んでいる。その中で気になったのは、古参の相撲記者のこんなコメントだ。「来るべきときが来たなという思いですね。何十年も前から、麻雀、花札、将棋で賭けるのは、角界の日常風景でしたから」

　これに続けて記者たちが見聞きした様々な賭博現場の光景が披露されているのだが、「ほとんどの力士が『こんなこと書かないよね』と記者たちの前でも堂々と賭けて、悪びれるそぶりもなかった」という。

　今は連日、追及を続けるマスコミだが、実はこれまでも疑惑を知っていながら報道してこなかったというわけだ。考えてみれば、これも大きな問題ではないのか。これまで相撲協会を追及してきたのはもっぱら週刊誌だが、相撲協会はまだ週刊誌を会見から締め出しているという。

　マスコミのあり方をめぐっては、『週刊ポスト』でジャーナリストの上杉隆氏がいまだに「官房機密費」追及のキャンペーンを続けている。７月２日号ではこう指摘している。「問題は、『政治とカネ』を追及してきたメディアの側の一部が、平気で機密費の『毒まんじゅう』を食らっていたことだ」

　一方、『週刊朝日』７月２日号は「外交機密費を受け取った新聞記者たち」と題して元外務省主任分析官・佐藤優氏のインタビューを掲載している。外務省のマスコミ対策のために外交機密費が使われていた。その実態を具体例をあげながら佐藤氏は暴露しているのだ。

　もちろんマスコミが全部そうだというわけではないだろう。しかし、こうした疑惑についてはマスコミ自身が解明し、それこそ膿を出すべき時期に来ているのかもしれない。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

　十二日、映画館「横浜ニューテアトル」に行ってきた。ここが今、上映中止を求める街宣の標的になっているからだ。東京は既に全て中止、横浜が落ちると首都圏は全滅だ。

　東京の二館は街宣の予告があっただけで中止を決めたが、横浜のここが踏みとどまっているのは、同館が二年前に映画「靖国」を上映中止したことへの反省があるからだ。「靖国」の時は右翼の街宣を三十回も受けたという。映画館が単独でそういう事態に対抗するのは難しい。

　九日に『創』主催で「ザ・コーヴ」上映会を開いた時、登壇した映画の主役オバリーさんが掲げたボードには憲法二十一条の条文が書かれていた。日本には表現の自由があるはずだ、というわけだ。

　隣でそれを聞きながら、私は、外国人に憲法を教示されるという状況に恥ずかしさでいっぱいになった。憲法を実現するための「不断の努力」を日本人、特に言論表現に関わる我々はしているのだろうか。それがなされていれば、アカデミー賞受賞映画が日本だけ上映中止になるという、こんな騒ぎは起きないのではないか。

　さて本題。菅直人首相誕生で、その夫人に関する記事が週刊誌を賑わせている。「ファーストレディと言われたくない」という言葉に象徴される、そのざっくばらんさ故にだ。

　例えば『週刊朝日』インタビューの見出しは「総理なんて全然似合わないわよ」。夫を評して言った言葉だ。同じく『女性自身』の見出しは「本人は嬉しいんでしょうが、私は公邸にも外国にも行きたくありません！」。

　民主党政権の生き残る道は、市民から著しく乖離した「永田町の論理」をどこまで市民感覚に戻すかにかかっている。その意味で、この首相夫人のデビューはなかなかいい。

　さて『週刊新潮』のスクープに端を発した角界の野球賭博騒動だが、相撲協会が一部力士の関与を認めるなど波紋が広がっている。一方、同誌で、暴力団関係者と相撲観戦したと書かれた野村沙知代さんが提訴。別の波紋も広がっている。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

　いずれも、「ザ・コーヴ」を「反日映画」と指弾する右派団体が電話抗議のうえにネットで街宣を行うという日時を予告。映画館がそれにおびえ、予告日の前夜に中止を決めたものだ。深刻なのは、成果があったとして、この攻勢が全国の映画館に拡大され始めたことだ。　　

　この映画はアカデミー賞長編ドキュメンタリー賞を受賞し、海外の多くの国で既に公開ずみだ。日本だけこんな騒動になっていることは、この国が「表現の自由」においていかに後進国であるかを世界中にさらしているようなものだ。そもそもこういう事態が前例となっていけば、物議をかもすような映画は公開できないという現実ができてしまう。

　前回本欄で書いた、私たちが企画した九日の中野での上映会は予定通り行う。多くの表現者を集めて、この場で上映中止に反対する会見を行う予定だ。

　さて本題。この二～三週、週刊誌が追及しているのは、大相撲と暴力団の関係だ。発端は『週刊新潮』５月27日号のスクープ「大関『琴光喜』が『口止め料１億円』と脅された」だった。琴光喜が野球賭博に手を染め、その事実を知った暴力団関係者から口止め料として一億円を要求されているというのだ。

　同誌発売の二日後に琴光喜が警視庁の事情聴取を受けたことで、マスコミが一斉に報道に踏み切った。『週刊新潮』はその後も続報を掲載している。

　さらに時期を同じくして、大相撲土俵下の特別な維持員席、いわゆる「砂かぶり」席が暴力団関係者に便宜供与されていたという事　実が明らかになった。

　後者は『週刊実話』６月17日号によれば、山口組六代目の出身母体である弘道会を叩くために、警察が情報を流したのだという。前者の琴光喜スキャンダルも、『週刊ポスト』６月４日号によると、相撲協会内部の争いによるリークではないかとの説もあるらしい。

　この角界スキャンダル、次回も続けて取り上げることにしよう。（月刊『創』編集長・篠田博之）

　「コミックの表現を脅かす条例改正は本当に必要ですか？」

　半月ほど前から週刊誌にそんな意見広告が続々掲載されているのをご存知だろうか。

　既に掲載されたのは『週刊ポスト』『アサヒ芸能』『フラッシュ』『フライデー』などだ。これは、性表現規制強化の都条例改定に反対するキャンペーンで、日本雑誌協会が主導しているものだ。

　条例改定には、ほぼ全ての出版団体、日本漫画家協会、日本ペンクラブ、日弁連などが反対を表明している。　　

　三月半ばから大きくなったこの問題については、私も集会などへ足を運んでいるが、漫画関係者やファンたちの熱気はハンパではない。五月十七日の池袋での反対集会には千人近い人が集まった。

　条例改定は三月から都議会で審議中だが、感心するのは、反対する漫画ファンら熱気が議会を動かしている感じが伝わってくることだ。形骸化しているとはいえ、民主主義がまだ機能していることが実感できる。

　最近、もうひとつそういうことを実感したのは、映画「ザ・コーヴ」上映をめぐる動きだ。この映画はアカデミー賞長編ドキュメンタリー賞を受賞しながら、日本のイルカ漁を激しく告発した内容ゆえに日本での公開が危ぶまれていた。

　六月下旬の公開が決まってからも、これを「反日映画」と糾弾する右派団体が抗議行動を展開し、一時は二年前の映画「靖国」上映中止事件と同じ展開になりつつあった。

　流れが変わったのは「靖国」上映中止事件を反省して、今回は何としてでも上映しようという映画館の声が高まったからだ。言論表現の自由は、そんなふうに多くの人がほんの少しだけ強い意志を持つことで確保される。

　この「ザ・コーヴ」をめぐる問題については、『週刊金曜日』なども取り上げているが、もっと議論してよいテーマだ。私は、ジャーナリストの森達也さんや綿井健陽さんらとともに、六月九日夜に、なかのZERO小ホールで「映画『ザ・コーヴ』の上映とシンポジウム」を行うことにした。参加費千円、ローソンで前売り券発売中だ。創出版のＨＰでも詳しく告知しているので、ぜひ多くの人に参加してほしい。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

　

　というのも「沢尻エリカは騙されている」（フラッシュ５月25日号）「沢尻エリカ『噂のキーマンと深夜の大ハシャギ』現場写真」（フライデー５月28日号）など、沢尻のプライベート写真が次々と週刊誌で公開。しかも記事の中で高城氏の主張が詳しく紹介されているからだ。

　ちなみにこの二つの記事に登場するのは、高城氏の「友人」「知人」という匿名の人物だが、両方の記事で言っていることがほぼ同じ。本人であることを隠す場合にコメントを匿名の「友人」とするのは週刊誌でよくある手法なので、これ、もしかして高城氏本人が語っているのではないかとも思えてしまう。

　ちなみに「噂のキーマン」と書かれ、沢尻と飲んでいるところを報じられているのは、沢尻の芸能界復帰の受け入れ先とされるエイベックス・グループ・ホールディングスの松浦勝人社長だ。

　そうした芸能界の大物が離婚騒動の背後にいるのとの見方を詳しく報じているのは『週刊新潮』５月20日号「離婚は膠着！沢尻エリカと４人の男」だ。「４人の男」の一人は高城氏のことらしいが、他の三人とはエイベックスの松浦社長、沢尻の前所属事務所「スターダストプロモーション」細野義朗社長、そして芸能界のドンこと「バーニング」の周防郁雄社長だ。

　記事では、この三人が四月中旬、ホテルで沢尻の復帰計画を協議したとか、離婚をスクープしたフジテレビの「Ｍｒ．サンデー」の放送日に、周防社長が局に姿を見せていたとか、具体的な経緯が書かれている。さらに離婚騒動を報じたスポーツ紙記者が匿名で、情報源はエイベックスとバーニングだったと告白している。そんなふうに離婚騒動の内幕を暴露したうえで、高木氏が離婚に応じる意思はなく、離婚劇は膠着と報じているのだ。

　こうした週刊誌報道が高木氏の逆襲だとすると、こちらもなかなかしたたかだ。この騒動、予想外に長引くのかもしれない。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

　我が子のために全てを投げ打っているという雅子妃の姿に、私個人は感動すら覚えるのだが、どうも現実はそう甘くないらしい。　前出『女性セブン』の記事で学習院関係者がこう証言している。「休み時間に愛子さまが校庭に出られ、鉄棒で遊ばれていたのですが、そのときも愛子さまの側に、雅子さまがぴったりと付き添われているんです」。

　そうした雅子妃の行動に、他の保護者から「いかがなものか」という声が挙がっているらしい。『週刊新潮』４月29日号で、精神科医の町沢静夫さんがこう指摘している。

　「適応障害の患者に多く見られるのですが、他の人の不安や鬱に敏感に反応してします。雅子さまも適応障害と診断されているので、愛子さまの不安な気持ちを強くお感じになり、愛子さまが心配で堪らず、離れられなくなっている可能性もあります」

　娘を必死になって守ろうとする雅子妃の行動は、自身の適応障害を克服するためにもよいことだ、と以前コメントしていた精神科医の香山リカさんも、今回は「行き過ぎはよくない」という見解のようだ。『女性自身』５月11・18日号でこう語っている。

　「母子の間にも適度な距離感が必要になります。愛子さまのことがご心配なのは当然のことでしょうが、不登校問題だけに集中しすぎないことも重要なのです」

　ただ、ひとつ気になるのは、週刊誌で報じられている雅子妃と娘の行動が、果たしてどこまで真実なのかということだ。『サンデー毎日』５月２日号によると、四月十六日の父母会で学習院初等科長が一連の報道について「どこまでが是であり、どこまでが非であるかわからない。そんな報道に対して憤りを感じています」と発言したという。

　不登校騒動、果たして今後どうなるのか。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

　記事だけでなく、路上でキスをする写真などがグラビア七ページにもわたって掲載されている。相手の女性は議員宿舎にも出入りしており、カードキーを貸与しているのではないかと書かれている。

　中井大臣は妻に先立たれて独身だから、女性との交際についてやましいことはないと弁明しているようだが、気になるのは、一カ月以上にわたって『週刊新潮』に尾行されながら全く気付かなかったという現実だ。国民の安全を司る大臣が、これで大丈夫なのか、という危惧を抱かせる。

　今のところ本人は、辞任しないと言明しているが、『週刊新潮』は次号も関連記事を予定しているようで、まだ一件落着とはいかないようだ。

　女性スキャンダルといえば一週前の『週刊文春』３月25日号の元女性刑事の告白「警視庁捜査一課長との『公舎不倫』６年」もすごかった。捜査一課長といえば警視庁のエリートだが、スキャンダルを暴露したのは不倫相手の元女性刑事。職場不倫だったわけだ。

　昨年末、男性の方から別れ話を切り出したのだが、女性は納得せず、思い余って週刊誌で暴露するに至ったらしい。同誌が締切間際に男性本人に直撃取材を行った直後に、警視庁はこの捜査一課長を更迭した。

　記事には、女性が別れ話を切り出された夜に「ありったけの睡眠薬と酒を持って、合い鍵を手に公舎に向かい」「トイレのなかで、用意してきた睡眠薬を一気に飲んだ」という記述もある。鬼気せまる話である。

　このほか取り上げておきたいのが『SPA!』３月30日号の特集「マンガ＆アニメ弾圧条例の狂気」。東京都青少年条例改定にマンガ家らが大反対した一件を報じたものだ。三月十五日から一週間は日本ペンクラブの反対声明の起草に関わったり、ネットに専用サイトを立ち上げたりと、私もこの件に忙殺された。性表現をめぐるこの問題、きちんと議論しておく必要がある。

（月刊『創』編集長・篠田博之）

　

　原口一博総務相が十七日、検察の裏金問題について「全部オープンにする。聖域なくやる」と語ったという、そのニュースをテレビで見た時、思わず私は身を乗り出した。本当ならすごいことだ。

　検察の裏金を内部告発しようとして二〇〇二年に「口封じ」逮捕された三井環・元大阪高検公安部長がどんなに大変な目に会ってきたか。彼が収監された〇八年から『創』に獄中手記を連載していた関係で、私はよく知っていたからだ。

　収監後、持病の糖尿病の治療が十分に受けられず生命の危険を予感した三井さんは「閉ざされた塀の中で何が起きても外部にはわからない」「私を生きて塀の外に出さないつもりか」と語っていた。

　結局、この一月に無事満期出所し、その後様々な場で検察批判を展開している。『週刊朝日』２月26日号では、同じく元検察幹部で朝鮮総連ビル詐欺事件で逮捕された緒方重威・元広島高検検事長と対談している。

　その中で三井さんは仮釈放が却下された話に触れている。緒方さんは「このような扱いを受けることはふつうないですよ」と語り、三井さんも「刑務所長が申請した仮釈放が却下される率はわずか２％程度なんですよ」と語っている。「検察の横槍が入ったということがはっきりわかった」という。国家権力の内部告発を企てるような人間がどんな目にあうか。報復は執拗だったというわけだ。

　先の原口発言は、その三井さんが闘ってきた検察裏金の聖域にメスを入れようというもので、おおいに歓迎すべきことだ。ただ実際できるかについては、懐疑的な見方が多い。

　例えば『週刊文春』２月25日号「平野官房長官の"恫喝"鳩山官邸vs検察『10日間の暗闘』をスッパ抜く」。二月四日の小沢不起訴は検察と官邸の取引きによるもので、「九日に政府が公表した国家公務員法改正案では検察庁は対象外となっていた」。つまり検察庁の権益確保と小沢不起訴が裏取引されたという見方だ。これが本当なら、裏金追及は期待できないことになる。

　三井さんは『週刊朝日』で「検察が裏ガネを認めて謝罪してくれる」まで闘うと言っている。その執念が実る日は来るのだろうか。

（月刊『創』編集長・篠田博之）