Ｑ）　ライター志望で編集プロダクションへの就職を考えています。ある編プロでは仕事ができるようになったら、いずれ独立してライターとして活動できるそうです。半年や１年でライターになれるものでしょうか。それ以上であれば辛い仕事を続けていく自信がありません。

Ａ）　ライター志望とのことですが、ライターに限らず編集者であれ、出版の仕事がしたいならともあれ業界に入ることをお勧めします。もちろん就職浪人という方法もないではありません。ただ、まあ業界に入っておいた方がいいんじゃないでしょうか。仕事が厳しいというのはどこも同じです。大手マスコミだってある意味では最初の２～３年は中小より厳しいこともあります。それはマスコミの場合、覚悟せざるをえません。 　だから仕事が厳しいかどうかも大事ですが、それよりも入社してどんな仕事ができるのかが大事でしょう。編プロの場合、時として雑用ばっかりという場合もあります。仕事が忙しくても、それが将来につながる仕事だったら、多少の苦労は当然でしょう。何事も楽をして成功というのはそうありません。
　それからもうひとつ。将来はライターになりたいということですが、出版志望でこういう人多いのですが、ライターあるいは作家という仕事が具体的にわからないままそう言っている場合が結構あります。だからこれも業界に入って、自分がイメージしていたライターとはどんな職業で、自分はそれにむいているか考えてはどうでしょうか。何もしらず、あるいは本で読んだイメージだけでライターを、と考えていると、らちがあかないかもしれません。

Ｑ）　私は制作会社を希望してますが、情報がありません。どこが募集してるか教えてください。

Ａ）　「情報がありません」って、そもそも資料請求はしてるんでしょうか。新卒の採用をやってる会社は限られてますから、資料請求をきちんとやっておくことがまず基本ですよ。主な会社の連絡先は『マスコミ就職読本』３巻に載っています。 　また『マス読』でも説明していますが、ＡＴＰ（全日本テレビ番組製作社連盟）が毎年開催しているセミナー「ＴＶ　ＥＸＭ」は採用直結で、お勧めです。詳しくはＡＴＰのＨＰを見てください。 　制作会社の場合、定期採用をしたない会社でも中途採用はひんぱんにやっていて、既卒中心ではあるのですが一緒に新卒の採用も行うことがあります。こういう募集情報は新聞の求人欄でみつけて下さい。特に朝日の求人欄は要チェックです。 　定期採用をしている大手についていえば試験内容も『マス読』に載っていますから、必ず読んでおいた方がいいでしょう。結構ユニークな試験だったりしますので。

Ｑ）　実は僕は、もの書きになりたいと思っています。何かの本で読んだのですが、作家になるにはおおまかに３つの方法があって、無職で文筆の仕事を得られるまで頑張るのと、編集者になって機会を待つのと、他の仕事について、その合間に書くのとあり、その中で無職でやるのが一番作家になりやすいと書いてあったのですが、どう思われますか？

Ａ）　文章を書くのが好きだ、ものを書きたい、将来は作家をめざすといった動機で出版社を受ける人は結構います。これはひとつには編集者という仕事がいまひとつわかりにくいためもあると思います。ライターと編集者の仕事は重なる部分もありますが、実は微妙に違います。面接で志望動機を聞かれて作家志望ふうの答えを押し出すと、場合によっては不利になることもあるので注意した方がよいでしょう（不利になるかどうか出版社によって違います）。ただ作文力ということなら出版社の受験で必須ですし、実際文章のうまい編集者は多く、仕事にも役立っていますから、それ自体は重要なことです。
　まず編集者になったとして、実際に自分で原稿を書く機会がどのくらいあるかですが、例えば週刊誌を例にとると、編集者が自分で取材もし、原稿も書くのは『週刊新潮』『週刊文春』等々、それから新聞社系週刊誌も基本的にそうです。講談社、小学館、光文社などは分業システムが明確で、編集者は自分で取材・執筆するのでなく企画を出すのが仕事だ、と教えられます。でも、例えば小学館だって、いとうせいこうのような作家を出しているし、村松友視、立花隆、沢地久枝など編集者出身の作家は数多くいます。特に文芸部門担当の編集者は、作家と一緒になって作品づくりの手伝いをするわけで、自分で書かなくとも、結構近い仕事といえましょう。

　一昔前だと文芸同人誌などから若くして作家としてデビューするというのがひとつのコースとしてあったと思うのですが、まあはっきり言って今の時世はほとんどそれで食っていくのは不可能で、特に純文学だとデビューできたとしてもそれだけで食える人は少数です。「無職でがんばる」というのは要するにフリーターでしょうが、可能なのは若いうちだけでしょう。文芸誌などに投稿している人たちの場合も、教師とか別の職業を持ちながら作品を書いていくのがほとんどです。
　で、要するにどうせ職業を持ちながら書いていくなら、他の全然別な分野よりも編集者の方が仕事がリンクしているわけです。ですから結論的にいえば編集者になるのが一番有効ではないかと思います。ただ、初めから作家として独立する糧として編集者を受験しました、というのでは採用側は落としてしまうわけで、そこは注意した方がよいということです。
　それともうひとつ、あなたの質問で作家とある職業がはっきりしないのですが、実は純文学という意味ならかつてと違い、今はマーケットはかなり小さい、まああまり食えない世界なのです。出す本が必ずベストセラーになる作家というのは実はごくわずかです。フィクション分野だけでなく、ノンフィクションでも、ベストセラーになるのはプロのライターよりも野口悠紀雄とか何か職業や専門分野を別に持っている人の本が多いんですね。つまり広い意味での「作家」の概念が変わってきているわけです。

　出版志望で将来作家になりたいという人の大部分が、あまり具体的なイメージがなく、何となく漠然と考えている場合が多いように思うのですが、そのあたりもう少し具体的に考えてみてはどうでしょうか。つまり、あなたがなりたい「作家」というのはどういう「作家」なのか。それを規定しないと話は先に進みません。ついでにいえば、編集志望でモノ書きになりたいという人は、編集者の仕事、ライターとの違いが具体的によくわからなくてそう答えている人が多い。そんな気がします。

Ｑ）　ＣＭ制作会社と番組制作会社はそれぞれどんな会社があって採用情報をどう調べればよいのでしょうか。

Ａ）　これは『マス読』４巻（広告・ＩＴ・エンタテイメント篇）か宣伝会議『広告界就職ガイド』に載ってます。『マス読』の場合は「放送・映像関連会社」と「広告会社」の項が該当するのですが、実はＣＭ制作会社と番組制作会社（放送プロダクション）とは境目がはっきりしなくて、この本でも両方相乗りになってます。 　例えば東北新社など今は広告会社に入れてますが以前は放送プロダクションに分類してました。
　広告会社について詳しく知りたければ宣伝会議『広告関連会社名鑑』という本があります。これは制作会社とかＳＰ会社とか業態別に分類されているのでよい本なのですが、値段が超高い本なので図書館で見た方がいいでしょう。

Ｑ）　テレビ局の報道記者、新聞社の記者、通信社の記者は違いは何ですか？また、それぞれの特徴を教えてください。

Ａ）　記者ということでは基本は同じです。求められる適性や資質もほとんど同じといってよいでしょう。 　しいて違いをあげれば、テレビの場合は一応、映像がないといけないということでしょうか。例えば先頃の横綱・朝青龍が地方巡業を欠席してモンゴルでサッカーに興じていたというスクープ映像は、フジテレビがニュースで報道したものでした。これなどは映像が流れたことでインパクトが生じたもので、活字で伝えるだけでは限界があるでしょう。テレビならではのスクープです。
　それから通信社の場合、よく言われるのが独自に紙面を持たないことの持つ意味です。自分が書いた記事がどこに載ったか完璧に確認するのは簡単ではありません。新聞記者の場合は、自分の書いた記事がどの面にどのくらいの大きさで掲載されたかというのが、自己の仕事の確認や実現になるのですが、通信社記者はそこが目に見えなかったりします。記者として仕事をしていくうえで、そこのところは違う、という記者もいます。 　ただ逆に言うと、新聞社の場合はスクープが基本的に自社媒体にしか載りませんが、通信社の場合は世界中に配信される可能性があります。違いをあげればそのあたりでしょうか。
　それぞれ特性の違いはありますが、それぞれ一長一短はありますから、あまり優劣というふうに考えない方がよいと思います。実際現場の記者の仕事は共通点の方が多いといえます。

Ｑ）　マスコミの世界でフリージャーナリストとして仕事をするにはどうしたらよいでしょうか。

Ａ）　もしあなたが新卒としてこれからマスコミの世界に入りたいというのであれば、最初からフリーというのはやめた方がよいかもしれません（笑）。生活が成り立たず、フリーライターでなくフリーターそのものになるからです。 　フリージャーナストとして生活が成立しているのは、多くは次のパターンです。
　まず第一は、大手マスコミである程度経験と人脈を作って独立したケースです。立花隆さんとか柳田邦男さんが、これにあてはまります。
　次に週刊誌などの契約記者になる場合。実は１９７０年代から９０年代くらいにかけて、週刊誌がまだ売れていた時代には、各週刊誌とも大量の契約記者を雇い、ジャーナリスト専門学校などに募集がかけられていたものでした。 　こうした契約記者の場合、社員に比べて月収は安いし、もちろんボーナスもないのですが、毎週一定の収入は確保されるので、生活はある程度安定したわけです。ただ、現在は週刊誌があまり売れていないため、各誌とも経費削減のために固定した契約記者を減らしており、しょっちゅう募集がかかる状況ではなくなりました。
　こうした一定の収入が確保されたフリージャーナリストの場合は心配ないのですが、そうでない場合は、何しろ生活が不安定になります。大学を出たばかりではなかなか難しいかもしれません。そうはいってもマガジンハウスなどでも、学生時代からアルバイトで手伝っているうちに、その延長で卒業後もフリーとして仕事をしているといった人がいますが。

Ｑ）　最近増えているという契約スタッフの実態について教えて下さい。

Ａ）　最近はマスコミも不況のせいで人件費節減のために正社員を増やさずフリーのスタッフを抱える方針のところも多く、出版社によっては編集部の大半が契約スタッフというケースもあります。 　ＮＨＫなどでも最近は正規職員の採用を減らす代わりに、各地の放送局で契約スタッフを採用するようになりました。契約期間は３年が多いようです。３年たつと契約更新がない限り、また別の職場を探さねばならないため、安定した身分ではありません。
　ただ逆に言うと正規職員より入りやすいため、契約スタッフとしてＮＨＫの仕事に関わる人も少なくありません。 　契約スタッフといっても正社員のように固定給でなく時給や出来高払いだったりするので、その点では基本的にフリーと同じです。ただ一方で正社員のようにやりたくない部署に異動させられることもないし、社員に比べれば雇用形態もフレキシブルであるなど、メリットもあります。

　要は、収入や生活の安定を求めるのか、もっと別の生き方を求めるのか、という問題でもあります。あるいは正社員採用が難関なので、とりあえず契約スタッフとして経験を積もうという考え方もあります。 　マス読メールマガジンが配信している情報には、契約スタッフやバイトの募集情報も載っていますので、もし契約スタッフやフリーの仕事を希望するのなら、募集会社にあたってみてはどうでしょうか。

Ｑ）　ＮＨＫ契約社員の実態を教えてください。契約社員から正社員をめざすにはどうしたらよいでしょうか。

Ａ）　ＮＨＫの場合、正規職員の採用人数が減っている代わりに契約スタッフの採用が増えています。募集は各地の放送局ごとに行われ、その地方放送局ないし番組との契約になります。契約期間は３年間。延長される場合もあります。もともと契約スタッフの職種はアナウンサーが多かったのですが、最近はディレクターなども増えています。
　さてその契約スタッフから正規職員になる可能性ですが、これは契約期間にどの程度評価されるかにかかっています。ただ簡単に正規職員になれるとは思わない方がよいでしょう。これまでにこういうルートから正規職員になり活躍している人として有名なのは、あの看板アナの森田美由紀さんがいます。ただこれは例外で、やはり彼女は実力があったからだと思います。

Ｑ）　制作会社の情報をどうやって得たらよいでしょうか？

Ａ）　放送局ほど採用情報が豊富ではないのですが、まずあなたはＡＴＰ（全日本テレビ番 組製作社連盟）の「ＴＶ　ＥＸＭ」という合同セミナーがあることをご存じでしょうか。無料セミナーでしかも制作会社ごとにブースを設けて質疑応答（模擬面接）もできるという最高の機会でした。もしこれをご存じなかったら、かなり情報入手の態勢ができていないと考えてよいと思います。
　ではこれからどうしたらよいかですが、まず制作会社とはどういうもので、どういう会社が採用を行っているか、さらにはどんな試験が行われているのか。そういう基本的な情報を入手したいのであれば、『マスコミ就職読本』（創出版）３巻放送編を読んで下さい。主な制作会社については採用データやどんな選考を行っているかを含め詳しく掲載されています。
　具体的な募集情報については、マス読メールマガジンにかなり掲載されますし、そのほか頻繁に募集がかかっている会社については転職情報誌などに告知が掲載されています。一部大手は新卒定期採用も行っていますが、大半は中途採用です。但し中途採用といっても経験は問わず、しかも学歴もあまり問われない場合が多いようです。

Ｑ）　テレビ番組制作に関わりたいと思っています。放送局だけでなく番組製作会社も受験していこうと思うのですが、製作会社の待遇や労働実態について知るためにはどうしたらよいでしょうか。

Ａ）　放送局の現場というのはある程度調べればイメージがわくと思うのですが、番組製作会社は会社によって違いがあり、しかも雇用形態も正規雇用だけでなく契約スタッフやフリーなど複雑です。そのあたり自分が受ける会社については可能な限り調べる必要があります。平均をとれば製作会社は放送局より仕事は厳しく、給料は安いと考えてよいでしょう。そのあたりは覚悟する必要がありますが、ただ実態は会社によってだいぶ異なります。あまり先入観を持たずに自分の受ける会社については選考の過程を通じて会社側に訊いてみた方がよいと思います。
　特に正規雇用なのか契約スタッフなのか、あるいは契約の場合何年の契約なのか、きちんと確かめましょう。製作会社によっては入社早々から家にも帰れず休みもとれない日が何カ月も続くところもあり、離職率は放送局より高いといってよいでしょう。特に入社後普通はＡＤ（アシスタントディレクター）の仕事に就くのですが、２～３年は雑用に追われる日々です。でも放送局だって入社後２～３年間はＡＤとして雑用に追われます。
　何しろ放送局に入るのは狭き問題ですから、上記のような事情を知った上で間口を広げる意味で製作会社も受験することをお薦めします。厳しい職場環境の中でも適性がある人はその適性を発揮できる可能性はあると思います。とりあえず業界に入り、キャリアアップを図った方がよいと思います。
　なお製作会社の選考内容については『マスコミ就職読本』３館放送編をご覧ください。その製作会社が主にどんな番組を作っているかといった情報も書いてあります。

Ｑ）　広告代理店のスポーツ分野で働きたいのですが、スポーツ局ではどんな仕事をしているのでしょうか？

Ａ）　たぶんあなたは電通をイメージしてスポーツ局の仕事を、と言っているのでしょうが 、そのあたりは会社によってだいぶ違っています。恐らくあなたのイメージするようなビッグイベントは日本では電通と博報堂が関わっていることが多く、特に電通の場合は、オリンピックやワールドカップといった大型イベントをほとんど独占的に取り仕切っているようです。
　ビッグイベントの場合は、大きく言って放送権料と企業スポンサーの賛助広告が収入源で、それらを一手に仕切れるという意味で、電通が取り扱うことが多いのだと思います。ですからあなたの場合、スポーツ局の仕事を、というのでなく、スポーツビジネスに関わりたいのだが、どこにどんなふうにあたったらよいかというふうに問題をたてた方がよいのではないでしょうか？
　中小の広告会社になると、会社自体が制作会社、ＰＲ会社に特化しており、スポーツビジネスはＰＲ、ＳＰの会社が扱っているのではと思います。また放送局や新聞社など媒体社にも広告部門はありますし、特にテレビ局の場合は、スポーツビジネスを扱う部門があるはずですので、そちらをめざすという方法もあります。 　もし電通・博報堂など大手総合広告会社に絞ってスポーツ局の仕事を知りたいというのであれば、それぞれの会社のホームページなどをご覧になってはどうでしょうか。

Ｑ）　地元ラジオ局で就職したいのですが、過去の募集を見ても営業や番組製作しかなく、一般職(事務系)の募集がありません。直接会社に問い合わせをしても大丈夫でしょうか?また年齢制限を越えてしまっていた場合、応募することも出来ないのでしょうか?

Ａ）　ラジオ局へしかも事務職で受験したいとのこと。直接会社へ問い合わせることをお勧めします。マスコミの場合、事務職の募集はかなり減らしており、人材派遣スタッフに代えてしまったりする傾向があります。それにそもそもラジオ局の場合、定期採用の募集をしている会社そのものが少ないことを知っておいてください。ラジオ単営局の場合、恐らくあなたが思っている以上に会社の規模が小さく、むしろ毎年定期採用で新卒を採っている会社の方が少ないといって過言ではありません。
　ニッポン放送や文化放送など大手は別にして新卒を毎年採るとは限らないのが多数です。年齢制限をオーバーした場合はどうかという質問もありましたが、これはケースバイケースです。なかなかわからない場合は応募しておきましょう。不可の場合は落とされますが、原則はだめという場合でも一応検討してもらえる場合もあります。

Ｑ）　公募がなさそうな業界新聞への転職はどうすべきなのでしょうか？こちらから売り込みをかけるのが、良いのか悪いのかもわかりません。

Ａ）　「公募がなさそうな」とありますが、本当に公募していないのかまず確認する必要があります。マスコミの大半の会社は、新卒の定期採用を行っておらず、欠員補充などの中途採用がメーンなのです。
　その場合、新卒定期採用のように事前に募集時期が決まっているわけではないため、募集情報も限定的にしか公開されません。ですから公募かそうでないのかというのは、はっきりと方針が決まっているわけでなく、いい人がいれば、誰かの紹介であれ何であれ、採用するということなのです。応募者が何千人にもなる大手マスコミの場合はさすがにそうもいかず様々な形で募集情報を告知するので明確に公募という形をとりますが、中小マスコミでしかも採用も一人という場合は、募集情報をキャッチするのが簡単ではない場合もあるのです。
　あなたが特定の会社に就職を希望するのであるなら、話は簡単で、きちんと意思表示をしておくことです。手紙かメールで自分の意思を伝え、募集時期にはその知らせが届くようにしておくべきです。それもただ問い合わせというのでなく、相手の会社が「あ、この人は熱心だし有望だ」という思いを持つようにしなくてはいけないわけです。日本において採用市場は長らく新卒定期採用が中心だったために、実は中途採用の市場は、募集情報をどこで入手するかといった基礎的なことも含めて、まだ整備がほとんどできていないのが実情です。